大学案内

特色ある教育・研究・取組

学園連携による教育環境

学園連携だからできる、深く幅広い専門的能力の育成

学園には、教育、実習、研究など医療・福祉技術者が育つ三大環境が整備されています。

川崎学園連携」による整備された豊かな教育環境のもとで、医療福祉系総合短期大学をめざして昭和48年に発足、以来社会のニーズに応えながら有能な医療・福祉スタッフの育成に努め、15,000人を超える卒業生は、全国各地の医療・福祉現場で活躍しています。


緑に囲まれたキャンパス
静かで落ち着いた学園

すばらしい地域環境
歴史、芸術、文化にあふれる倉敷


優秀で豊富な教授陣
学園連携による指導体制

担任制による
きめ細かいサポート

抜群の国家試験合格率

全教員がアドバイザー
入学前教育から進学・就職まで


川崎医科大学附属病院
川崎医科大学総合医療センター

豊富な臨床(臨地)実習

現代医学教育博物館
全国的にもまれな医学資料館

最先端の実習機器の導入
豊富な医療・介護機器

カリキュラム

充実した実習

担任制度

きめ細かい学習と進路・生活の個別指導

 創立以来、担任制(学科によっては複数担任制)を導入し、入学時から個人別に学習指導・生活指導・就職指導・進学指導などを継続的に行っています。このような担任制によるサポートは、本学における国家試験の合格率や就職率が高いことにつながっていることはいうまでもありません。

入学前学習の実施

進学の目的意識を高めるために

 本学の入学試験に合格し、入学手続きを済ませた方々に入学前学習として「Kラーニング」と「Dラーニング」を受講していただきます。
 これは、入学後の学修を円滑にするために、高校までの学習の基本的事項を復習することと、それぞれの進学先の学科に関連する専門分野への、興味と関心を深め学習意欲を高めて頂く目的があります。

 「Kラーニング」は川崎医療短期大学、川崎医療福祉大学および川崎リハビリテーション学院が共同で実施する、入学前学習システムによる3校合同の課題です。
 「Dラーニング」は川崎医療短期大学が実施する課題で、学科ごとの特性や専門性にあわせた課題となります。

 どちらも教員がサポートし、本学合格の日から入学の日まで、計画的に学修を継続できるよう工夫されています。高等学校の学業に支障をきたすようなものではありませんので、安心して入学前学習に取り組んでいただけます。

オープン教育リソース

 本学では、授業内容の一部をオープンな教育リソースとして一般に公開しております。本学の教育活動の一端をご覧いただくとともに、自主学習ツールとしてもご活用ください。

看護学科

 日常生活援助における基礎看護技術の練習に活用できるチェックリストをご紹介します。

基礎看護技術の練習用チェックリスト

医療介護福祉学科

 演習科目「介護技術」への導入として活用できる教材をご紹介します。

介護技術「ボディメカニクスを知ろう –生活の自然な動きを知ってみませんか-」

高大連携の実施

連携教育

大学レベルの教育を履修する機会を提供

学習意欲・進路意識の高揚と個性の一層に資するために

県立和気閑谷高等学校

平成19年2月26日(月)14時から県立和気閑谷高等学校と本学の間で連携教育調印式が行われました(本学では、2校目の調印です)。 今回の連携教育協定は、平成14年10月31日に岡山県教育委員会と「連携協力に関する協定」を結んだことに基づき、和気閑谷高等学校から、平成18年度に新設されたキャリア探求科の生徒の進路(職業)選択の一環として、「医療・福祉に関する最新の情報を得るとともに、より高度な専門性に触れ、医療及び福祉全般に関する興味や関心を更に高め、医療・福祉に対する理解を深めたい」こと、また、「生徒自身の学習意欲を向上させるとともに、進路(職業)選択意識を高揚させる」ことを目的に、連携協力の依頼があり実施されたものです。 連携教育は、主に医療介護福祉科が担当、出前講義・訪問講座・学科見学などを実施しています。 協定の趣旨は「高等学校の生徒に対し、大学レベルの教育を履修する機会を提供し、学習意欲や進路意識の高揚を図るとともに、個性の一層の伸長に資するため、大学講座の受講を認める」ことです。

連携授業

本学の充実した施設・設備を活用

 高大連携の協定に基づき、平成25年度には岡山県和気閑谷高等学校キャリア探求科の2年生9名、3年生11名が、現代医学教育博物館の見学実習、介護技術の実技指導や調理実習などを実施しました。

中国との国際交流

成果をあげている国際交流

海外からも、医療のプロを目指す仲間が集まる

 1987年に創設者川﨑祐宣をはじめとする代表団が上海を訪問し、上海健康医学院と友好大学提携協定を結んで以来、同学院との間でさまざまな交流を重ねてきました。
 また、2017年より、川崎医科大学・川崎医療福祉大学とともに、3施設合同で川崎学園上海研修を行っています。

公的研究費に係る取組

公的研究費の不正防止に関する基本方針

 本学は、「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン(実施基準)」(平成19年2月15日文部科学大臣決定、令和3年2月1日改正)に基づき、公的研究費の不正防止に関する基本方針を以下のとおり定めています。

1.責任体制の明確化

 公的研究費を適正に運営・管理するための体制を以下のとおり整備する。

(1) 最高管理責任者:学長
大学全体を統括し、公的研究費の運営・管理について、最終責任を負う者

(2) 統括管理責任者:副学長
最高管理責任者を補佐し、公的研究費の運営・管理について、大学全体を統括する実質的な責任と権限を持つ者

(3) コンプライアンス推進責任者:学科長、事務長
各学科等における公的研究費の運営・管理について、実質的な責任と権限を持つ者

2.適正な運営・管理の基盤となる環境の整備

 本学の学術研究の信頼性及び公正性を確保することを目的として、研究者等が遵守すべき行動規範と、公的研究費の取扱いについて規程と要領を定め、機関としてのルールを明確化する。

川崎医療短期大学における研究者等の行動規範

川崎医療短期大学公的研究費の取扱いに関する規程

川崎医療短期大学公的研究費事務執行要領

3.不正防止及び不正行為への対応

(1) 不正防止推進部署の設置
 副学長を責任者とする不正防止推進部署を設置し、不正を発生させる要因の把握と不正防止計画の策定・実施を行う。

学校法人川崎学園公的研究費の不正防止規程

川崎医療短期大学研究活動における不正防止計画

(2) 内部監査部門の設置
 副学長を監査責任者とする内部監査部門を設置し、公的研究費の適正な執行を確保するため、毎年度内部監査を行う。

川崎医療短期大学公的研究費内部監査実施細則

(3) 不正防止及び不正行為への対応手順
 研究活動における不正行為への対応について規程を定め、不正行為の防止及び不正行為に起因する問題が生じた場合には適切、迅速に対処する。

川崎医療短期大学研究活動に係る不正行為への対応に関する規程

4.相談・告発窓口の設置

 公的研究費の事務手続き及び使用に関するルール等の問い合わせ・相談及び本学研究者による研究活動上の不正行為等に関する告発窓口を事務室とする。(告発窓口は、学園人事課にも設置)

【相談・告発窓口】 川崎医療短期大学 事務室

T E L :086-201-5333 (内線:40106)
E-mail:shomu@jc.kawasaki-m.ac.jp

公的研究費(競争的資金)の採択状況

2021年度
科学研究費助成事業
所属 研究代表者 研究種目 研究課題
看護科 掛屋 純子 若手研究 前立腺がん患者のService Gap尺度の開発と信頼性・妥当性の検討
医療介護福祉科 常国 良美 基盤研究(C) 成人期以降の在宅重症心身障がい者を介護する家族の望む看取りを促す看護実践プロセス


2020年度
科学研究費助成事業
所属 研究代表者 研究種目 研究課題
看護科 掛屋 純子 若手研究 前立腺がん患者のService Gap尺度の開発と信頼性・妥当性の検討
公益財団法人ウエスコ学術振興財団
所属 研究代表者 助成部門 研究課題
医療介護福祉科 平口 鉄太郎 研究活動費助成 老化による筋力低下に対するステロイド類と基礎運動量の影響の行動学的解析
2019年度
科学研究費助成事業
所属 研究代表者 研究種目 研究課題
看護科 掛屋 純子 若手研究 前立腺がん患者のService Gap尺度の開発と信頼性・妥当性の検討
一般財団法人橋本財団
所属 研究代表者 助成部門 研究課題
看護科 弘中 藍子 福祉助成 妊娠期における子ども虐待ハイリスク要因アセスメントの実態調査
公益財団法人日本科学協会
所属 研究代表者 助成部門 研究課題
医療介護福祉科 熊谷 佳余子 笹川科学研究助成 病院で働く介護福祉士に他職種が求める連携課題
公益財団法人ウエスコ学術振興財団
所属 研究代表者 助成部門 研究課題
医療介護福祉科 平口 鉄太郎 研究活動費助成 老化による筋力低下に対するステロイド類の影響の行動学的解析


公益財団法人川崎医学・医療福祉学振興会
所属 研究代表者 助成部門 研究課題
看護科 原田 佳織 研究教育 実習適応感に影響する要因の検討
‐基礎看護学実習における性格特徴との関連‐
医療介護福祉科 居村 貴子 研究教育 急性期病院において求められる介護福祉士の役割と課題

IR室の取組

川崎医療短期大学IR室の設置および役割について

IR(インスティチューショナル・リサーチ)

 本学では、平成20年の中央教育審議会の答申をうけて、平成22年度に文部科学省大学教育・学生支援事業大学教育推進プログラム「学士力向上のための統合的教育戦略」を開始しました。このプログラムの目的は、大学のユニバーサル化が進むなか、社会が求める学士力(自己研鑽力、技術力、創造力)を有する、臨床・福祉・保育の現場に資する有能な人材を養成することでした。
 本プログラムでは、動画e-ラーニングシステムを導入し、学生の学習到達段階にあわせた多段階教育体制をPDCAサイクルに組み込んで構築するとともに、卒業生の追跡調査、社会の求める人材の資質調査、授業評価等の教育効果調査を客観的に行いました。そしてこれらの事業は、IR(インスティチューショナル・リサーチ)を担当する学士力向上委員会を中心に展開していきました。
 しかし、この事業を継続させる上で、情報の集中的かつ継続的な解析、調査の効率化、迅速な対応・計画立案、トップダウン体制の徹底が必要となり、平成28年度に学士力向上委員会から、専従職員を配置するIR室へと改組しました。
 IR室は教育のみならず、研究、社会貢献等の教員活動全般に係る情報を提供し、PDCAサイクルに基づく提案を行い、情報の分析結果をもとに効果予測を行います。さらにIR室は、正確な情報を根拠として、大学の教育改善、意思決定過程の合理化を含め大学運営の全般を支援し、大学運営計画の効果を最大限に引き出す任を担います。


川崎医療短期大学 IR室長(副学長)
新見 明子

地球温暖化に対する取組

 本学では、地球温暖化に対する取り組みとして、地球温暖化対策ワーキンググループを立ち上げ、対策推進のスローガンとして「ちょっとのガマンで省エネ効果」を掲げています。また、温暖化防止のためにできることを分かりやすくまとめた本学独自の「地球温暖化防止対策マニュアル」を作成しました。一人ひとりの意識や行動の積み重ねが、「省エネに転換した持続発展型の社会」の実現を可能にします。学生の皆さんに実行してもらいたい事項を次に列挙しますので、できることから実行していきましょう。

  • 1人1日当たりのゴミ排出量は約1kg、このゴミ焼却により1年間で約80kgの二酸化炭素が発生します。ゴミ焼却量を減らすためにも、ゴミの分別化を徹底しましょう!
  • PPC用紙(プリント用紙)の消費量は、平成21年度で約11.4トン、この量の紙を得るために300本の木が茂っている森を消し、生産するために2.6トンの二酸化炭素を排出する必要があります。余分な印刷は控え、再生紙の利用や両面コピーを心がけましょう!
  • 3階程度の短い距離のエレベータ使用が1日10回、また利用のために他の階から3階程度呼ぶ回数が1日8回だとすると、1人当たり年間14.5kgの二酸化炭素を排出することになります。エレベータの利用は控え、健康のためにも階段を利用しましょう!
  • 使用しない部屋の照明や空調、電気機器類等の電源は切り、こまめにコンセントを抜きましょう!
  • クールビズ・ウォームビズを心がけましょう!
  • 水道の蛇口を全開にしたり、水の出しっぱなしをしないようにしましょう!

 我が国では、平成22年度から温暖化対策として、改正省エネ法が施行されています。この法律では、事業者にエネルギー使用量を前年に比べて1%削減するという努力目標を課しています。本学でも「地球環境を守るために」この努力目標をクリアしていきたいものです。そのためにも皆さんのご協力をお願いします。

看護学科 医療介護福祉学科